新しい時代を創る20代と、労働力不足に悩む企業との出会いの創出を支援したい！
両社の強い想いが結実した、業界初の共同開催イベント。
エン・ジャパン株式会社とパーソルキャリア株式会社は、5月24日に「20代の転職フェア」を共同開催しました。このイベントは、若手から支持を集めるエン・ジャパンと、転職フェアのパイオニアであるパーソルキャリア、両社がこれまで培ってきた人材サービスにおける知見やノウハウを最大限に活用し、20代の転職希望者と企業の出会いの創出を支援しようと考え、実現したものです。
人材サービス企業が共同で転職フェアを開催するのは、業界初。1,300を超す来場者で大盛況のイベントとなりました。
開催にあたり、エン・ジャパン株式会社 執行役員の岩崎 拓央氏とパーソルキャリア株式会社 取締役執行役員の瀬野尾 裕から、出展企業に向けてそれぞれ以下の話がありました。
エン・ジャパン株式会社 執行役員 岩崎 拓央氏
企業にとっての採用、個にとっての転職はゴールではありません。転職した方が活躍して、業績に貢献することが大切です。そのためには、情報をオープンにすることが重要と考えています。当社はWebを主体にさまざまな取り組みを行ってきましたが、「リアルに会って話す」ことに勝るものはないのではないかと考え、今回の場をつくりました。
パーソルキャリア株式会社 取締役執行役員 瀬野尾 裕
企業が個を選ぶ時代は終わりました。企業が成長するためには、個から選ばれなければなりません。私たちは、企業に対しては、ビジネスに直結する人材を採用する分野で力になり、個に対しては、ライフステージに合わせた最適な働き方を提案していきたいと考えています。
また、本イベントの集客企画を担当したパーソルキャリアの三村 湧は、イベントのコンセプトと同様に、20代の社員です。本人から話を聞きました。
三村 湧（パーソルキャリア株式会社 転職メディア事業部）
私自身も20代で、パーソルキャリアに中途入社しました。初めての転職で不安でしたが、今とてもやりがいを感じています。
入社前の面接はすべて現場の方だったので、パーソルキャリアの社風や、自分自身が働いているイメージを湧かせることができました。「リアルの場で会って話す」というプロセスを通じ、会社について理解を深めた上で入社したからこそ、納得して働けているのだと感じます。
パーソルキャリアは、若いうちから裁量権が与えられる会社で、意思があれば年齢に関係なく仕事を任せてもらえます。私自身は現在、転職フェアの集客担当として、社内のステークホルダーと連携しながら、プロモーション全体に関わっています。本イベントにいたっては、エン・ジャパンさまとのプロモーション連携も必要で、非常に難易度の高い壁に何度もぶつかりました。しかし、各領域の関係者と試行錯誤しながら向き合い、無事開催を迎えることができました。
エン・ジャパンの岩崎氏、当社の瀬野尾からもあったように、イベントを開催することがゴールではありません。本イベントを通じ、企業と20代の転職希望者の出会いを創出し、転職した人が転職先の企業で活躍してくれることを願い、今後も継続して「20代の転職フェア」を開催していきたいと考えています。
開催の背景
昭和、平成、そして「令和」と時代が移り変わる中で、人々の職業観や働く環境、働き方は大きく変化を遂げてきました。そして今や、日本経済の停滞や少子高齢化により、日本企業の経営スタイルの特徴ともいえる「終身雇用」は崩壊し始め、転職することが当たり前の時代（※1）になりつつあります。
転職希望者が増え続ける状況下で、転職者比率（就業者に占める転職者の割合）（※2）を年齢階級別にみると、15～24歳と25歳～34歳が上位を占めており、20代を中心とした若手層の転職が活況です。さらに、転職サービス「doda」が行った「転職に対するイメージ」「理想の働き方」に関する調査（※3）によると、年代別では特に20代がもっとも転職を考えており、その割合は約半数にも上ることが分かりました。
20代の転職意向が高まる中、エン・ジャパンとパーソルキャリアは、新時代を担う20代の転職、ひいては「はたらく」を通じた20代の成長をさらに支援したいという想いが一致し、この度「20代の転職フェア」を共同開催する運びとなりました。エン・ジャパンは、『人間成長®』の実現を理念に掲げ、より多くの人が働くことを自らの成長のステージと捉えられる世界の創造を目指しています。
パーソルキャリアは、グループビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」の実現を目指し、働く人にさまざまな成長の場や機会を提供するとともに、組織の成長に貢献する幅広いサービスを提供しています。「はたらく」を通じた人々の成長と可能性を信じ、それを支援する両社は、「20代の転職フェア」が一人でも多くの20代にとっての成長の場となるよう努めます。
※1：総務省「労働力調査」2018
※2：総務省「労働力調査」2018
※3：DODA「転職に対するイメージ」「理想の働き方」についての調査
