パーソルクロステクノロジー株式会社（※1）の藤井 勝仁は1月25日、オンラインで開催された『Manufacturing DX Summit 2023』において約2,500名が視聴する中、サービス・ソリューションを連携している株式会社 JDSCの佐藤 飛鳥氏とともに「DX・RX による工場・物流倉庫の生産性向上」について講演しました。
写真：(左) パーソルクロステクノロジー 企画統括本部 事業開発本部 新規事業開発部 イノベーション推進 G マネージャーの藤井 勝仁、（右）JDSC 執行役員DX ソリューション事業部 グループ長の佐藤 飛鳥氏
『Manufacturing DX Summit』は、製造業界が抱える構造的な課題に向き合い、各企業のポテンシャルを解放することを目的としたキャディ株式会社主催のイベントです。今回開催された『Manufacturing DX Summit 2023』は、「製造業DXとものづくりの未来」をテーマに1月25日から27日の3日間開催され、米イェール大学助教授の成田 悠輔氏やOur Stars株式会社 代表取締役の堀江 貴文氏などそうそうたるゲストが講演を行いました。
そうしたゲスト陣と並び講演した藤井は、現在パーソルクロステクノロジーにて、次世代モビリティやMaaS（マース：Mobility as a Service）を中心にロボットやサイバーセキュリティ関連について担当。今回は、製造業における生産性の可視化、分析、ロボット導入における自動化に興味がある方へ向け、労働人口不足に対する解決策とそこで生じる課題、その解決のためにパーソルクロステクノロジーが今どのような事業を進め、どんなサービス・ソリューションを開発しているかを解説しました。
本記事では、藤井のスピーチから講演内容の一部をご紹介します。
講演内容の概要（藤井のスピーチより）
藤井は、7年後にやってくると言われる644万人の労働力不足（※2）は、労働市場における大きな課題であり、その解決にデジタル化、ロボット化、AIばかりが注目されがちだが、それだけでは無理があると言います。
「はたらく人を増やすためには、その人たちの労働環境を整える必要があり、そのためにはロボットやモビリティだけがはたらく未来ではなく、人との協働が必要になってきます」（藤井）
そのためにも藤井は、①「新たな層の労働者を増やす」、②「生産性を上げる」の２つが重要であるとし、それぞれを実現するために取り組んでいるパーソルクロステクノロジーとJDSCとの共同研究や役割についてスライドとともに解説しました。
①「新たな層の労働者を増やす」
●解決策：はたらく女性、シニア、外国人を増やす。
●生じる課題：重いものを運ぶことなどによる身体的な負担や、現地に行かないと仕事ができないという地理的な負担など。
●支援：パーソル／ヒトとロボット・モビリティの協働による自動化、省力化、遠隔化を実現。
②「生産性を上げる」
●解決策：デジタル化、ロボット導入による事業変革。
●生じる課題：社員の勤怠管理、作業別工数や搬送モビリティなど、一つひとつはデジタル化、可視化できているが、それらが個別管理されている。適切なロボット導入ができず、その効果も見えていない。
●支援：JDSC／生産性の可視化→分析→最適化。デジタル化した属性の異なるさまざまなデータを統合管理し、事業全体として最適な業務指示を自動作成する。その指示に従い適切なロボット導入を行う。
続いて、藤井は提供中のサービス・ソリューション（※3）について、例を出して説明。
「たとえばIoTで製造プロセスをデジタル化し、遠隔地から製品を製造できるようにします。そうすると、技術者が移動することなく顧客の近くで製品を製造することが可能になります。また、製造に関するさまざまなデータを可視化、分析して効率的な業務指示を自動作成。その最適化された業務指示をもとに、パーソルクロステクノロジーがロボット・モビリティの開発・導入を行い、さまざまな企業さまの生産性向上を支援します」（藤井）
最後に藤井は「生産性可視化、分析結果に基づく業務指示の自動作成、作業の自動化、省力化により、誰でもどこからでも負担少なくはたらける、そんな世界を目指します」と締めくくり、45分にわたる講演は終了しました。
（※1）パーソルクロステクノロジー株式会社は、2023年1月、パーソルプロフェッショナルアウトソーシング株式会社、パーソルテクノロジースタッフ株式会社、パーソルＲ＆Ｄ株式会社、パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社のシステムエンジアリングサービス事業部の一部門が合併し、設立しました。人と組織の生産性の向上および、エンジニアの多様なはたらき方を追求し、はたらき方に変革を起こすことで社会課題の解決を図ってまいります。
（※2）パーソル総合研究所・中央大学「労働市場の未来推計2030」
（※3）サービスについて、詳しくはこちらをご覧ください。
講演の内容は以下の動画でもご覧いただけます。
