クラウドAIを使ったクラスタリングの分析で、県の新たな魅力を発見。
パーソルテクノロジースタッフ株式会社に勤務する安田 遼平が、他社の社員の方とチームを組み（以下、研究チーム）１年かけて研究したクラウドAIの活用術の論文「地方創生に向けた観光施策の立案・実施におけるクラウドAIの活用可能性」を9月26日に行われた「JGS IT-Conference 2019 / 2020 Kickoff」で発表し、「優秀論文賞」と「優秀プレゼンテーション賞」を受賞しました。
また、「優秀プレゼンテーション賞」の受賞に伴い、10月16日から18日にかけて福岡県で行われた「User & IBM NEXT」でプレゼンテーションを行いました。
研究の背景と内容
SNSに投稿された画像は、観光施策の大きな情報源!?
いま、日本は人口減少・超高齢化という問題に直面しており、この傾向は地方部でより顕著です。そのため、政府も地域活性化を目指しており、中でも観光振興は東京オリンピックを前にした外国人観光客の増加と相まって、重要な政策の一つとされています。
現在各地域の観光施策には、統計が使われています。しかし、統計は、時間とコストがかかるだけでなく、定性的かつ詳細な情報が見えなくなってしまうという問題があります。近年、AIが注目を集めていますが、AIの活用には高い専門性が必要であり、人材が不足しているのが現状です。そこで、最近クラウド事業者さまから提供されるようになった、手軽に利用できるクラウドAIを使って、旅行者などがSNSにアップした画像を解析し、地方創生という社会の課題の解決に役立てることができないかを考えたのが当研究です。
さまざまな分野での活用の可能性が広がったクラウドAI
プレゼンテーションでは、研究チームが実際に鳥取県をモデルにクラウドAIとSNS画像を用いた、独自の方法で取り組んだ研究結果を発表。官公庁が打ち出す観光振興指針などにはない、隠れた観光資源を発見できたことなどが報告されました。
こうしたことから、クラウドAIの活用が観光動向の把握に対して、一定の有用性を持ち、観光施策の立案・実施に役立つ可能性があることが確認されました。今後は、観光施策の戦略立案やマーケティングなど、さまざまな場面での活用が期待されます。
プレゼンテーション中は、多くの人が真剣に耳を傾けていました。参加者にとって有意義な時間となったようです。
