インターンシップ参加者は、「社員が優秀だ」と感じると志望度がアップ！
1人当たり41.3人の同期や後輩などに情報を拡散していることも明らかに。
人と組織に関する調査・研究を行う株式会社パーソル総合研究所は、企業が大学生向けインターンシップを実施することの効果について調査した「企業インターンシップの効果検証調査」の結果を発表しました。
調査の背景
近年、インターンシップ（以下、インターン）を実施する企業は増加しています。インターンの効果検証もさまざまなものが行われていますが、多くが学生側のキャリア教育の観点から実施されているもので、企業側の人事的な観点からは不十分な状況でした。
そこで、企業側の目線でインターンの効果を明らかにし、「なぜインターンを実施すべきなのか」「どのようなタイプのインターンに取り組むべきか」など、人事・経営層にとって参考になるデータを提供することを目的として調査を行いました。
＜主な調査結果トピック＞
入社前の効果
●インターンに参加後、その企業への入社志望度が上がった参加者は60.9％。志望度にもっとも影響する要因は、参加した企業の「社員の優秀さ」への認知であることが判明。
●インターンに参加後、86.0％が同期、後輩などとインターンについての情報交換を行っており、優れたインターンには、高い情報波及効果が見込まれることが分かりました。
入社後の効果
●入社3年以内の離職率は、インターン非参加者が34.1％なのに対し、参加者は16.5％でした。
●インターン参加者は、会社からの人事評価、ジョブ・パフォーマンスともに非参加者よりも高く、活躍効果も明らかになりました。
インターン参加後、その企業への入社志望度が上がった参加者は60.9％。志望度にもっとも影響する要因は、参加した企業の「社員の優秀さ」への認知であることが判明。
新卒で企業に入社した人のインターン参加経験は、直近3年間で58.8％。インターンに参加した企業へ入社した人は20.8％、その会社ではないが同業界に入社した人は16.9％でした（図１）。また、参加後、その企業への入社志望度が上がった人は60.9％でした。
さらに、インターン後の入社志望度に影響する要因の調査では、1位が「社員が優秀だと感じた」、3位が「現場社員との継続的な人脈が築けたこと」で、人を通じての魅力が学生の志望度を向上させることが分かりました。
一方、インターンのネガティブな印象の1位は「企業の表面的な情報しか得られなかった」でした。
インターン参加後、86.0％が同期、後輩などとそのインターンについての情報交換を行っており、優れたインターンには、高い情報波及効果が見込まれることが分かりました。
インターン参加後に情報交換を行っている人の交換人数は平均41.3人でした。また、インターンについての肯定的な口コミのほうがより高い波及効果がみられました。インターン先に対する印象が良い層に限ってみると、平均55.8人と情報交換をし、情報交換した相手のうち、8.7人がその企業のインターンやエントリーに至っていることが明らかになりました。
入社3年以内の離職率は、インターン非参加者が34.1％なのに対し、参加者は16.5％でした。
入社企業のインターン参加者の3年以内の離職率は非参加者の約2分の1に抑えられていることが分かりました。また、インターンに参加した同業界への入社者の離職率も23.1％と、非加者より低いことが明らかになりました（図3）。
インターン参加者は、会社からの人事評価、ジョブ・パフォーマンスともに非参加者よりも高く、活躍効果も明らかになりました。
インターン参加者の入社後の人事評価、ジョブ・パフォーマンスは、非参加者を100％とすると、3年平均で11％高くなりました（1年目108.5％、2年目118.4％、3年目107.4％）。
調査方法
●調査名称：パーソル総合研究所「企業インターンシップの効果検証調査」
●調査内容：企業が大学生向けに行うインターンシップの実態とその入社前・入社後の効果を明らかにする
●調査手法：インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査
●調査時期：2018年9月28日から10月3日
●調査対象者：本調査条件／大学・大学院・短大卒業後、新卒1,2,3年目の無期雇用従業員1,998人（うちインターンシップ経験者1,307人）
スクリーニング調査(定着率調査)／大学・大学院・短大卒業後、新規学卒者として企業に入社した者（その後の定着は不問）10,750人
●実施主体：株式会社パーソル総合研究所
※調査結果の詳細は、ニュースリリースからご覧いただけます。
パーソル総合研究所は、本調査を含め、学問的に裏打ちされた数万人規模の調査・ヒアリングなど、定量・定性的な分析から、高い離職率や人手不足やなどの背後にある要因を多角的に探り、現実を変える打ち手を提言することで、「はたらいて、笑おう。」 の実現を目指していきます。
